全米の主要都市の一戸建て住宅の再販価格をもとに、ファイサーブ社算出して、S&P（スタンダード・アンド・プアーズ）社が発表しています。

住宅価格は個人消費に大きな影響を与えるため、アメリカ内の景気指数として重視されています。

S&Pケース・シラー住宅価格指数は、2000年1月の価格を100として算出しています。

1987年から2006年第2四半期までは一貫して上昇し、最高値189.93まで到達した後、住宅バブルの崩壊により低下しています。

ミシガン大消費者信頼感指数は、500人の一般消費者にアンケートを行い、現在と半年後の将来の景況感、雇用状況、所得（自動車・住宅についての購入計画）の項目で「楽観」、「悲観」で回答してもらった結果を指数化しています。現状判断と先行き期待を共に指数化したもので、内訳は先行き期待値が約60％、現状判断が約40％の割合で構成されています。

ミシガン大消費者信頼感指数は、毎月10日前後の金曜日に速報値が発表され、最終金曜日に確報値が発表されます。

消費者信頼感指数と同様に、米国の個人消費マインドを表した指標です。

ミシガン大消費者信頼感指数のアンケート対象者は500人ですので、サンプル数が少ないため、数値が大きく振れることが多いです。そのため、消費者信頼感指数の方が信頼性が高いです。

ミシガン大消費者信頼感指数の見方として、景気低迷時は製造業関連の指標より、消費者信頼感指数の方が景気動向を見る上で注目されることが多く、消費者関連の指標で強めの数値が出ると個人消費の回復の兆しがあると判断される傾向があります。

フィラデルフィア連銀製造業景況指数は、11項目（非農業部門の就業者数、失業率、製造業の新規受注、製造業の平均賃金、個人所得など、）から構成されます。各項目について1ヶ月前と比較した現状と6ヶ月後の期待を、「良い」「同じ」「悪い」の中から選択させ指数化させたものです。

フィラデルフィア連銀製造業景況指数の見方として、0を分岐点に指数がプラスの時は、景気の先行きは明るいと判断されます。その逆に、マイナスだと景気が減速する懸念が高まっていると判断されます。

製造業の景況感を示すアメリカの経済指標は、ISM製造業景気指数、フィラデルフィア連銀製造業景気指数、ニューヨーク連銀製造業景気指数があります。
重要度では、
1：ISM製造業景気指数 （全州をカバー）
2：フィラデルフィア連銀製造業景気指数 （ペンシルバニア州、ニュージャージー州、デラウエア州の3州をカバー）
3：ニューヨーク連銀製造業景気指数 （ニューヨーク州のみカバー）
となっており、カバーしている地域が広いほど重要度も高くなります。

発表する順番は、
1：ニューヨーク連銀製造業景気指数（毎月15日）
2：フィラデルフィア連銀製造業景気指数（毎月第3木曜日）
3：ISM製造業景況指数（毎月第1営業日）
となっており、フィラデルフィア連銀製造業景気指数は、製造業の景況感指数で最も重要視されているISM製造業景況指数の先行指数の位置づけになっています。

この3指標は相関性が強いと考えられていますので、
1：ニューヨーク連銀製造業景気指数でまず大まかな方向性を予測
2：フィラデルフィア連銀製造業景気指数でマーケットのコンセンサスを形成
3：ISM製造業景気指数で実際の景況感を確認する
という流れになる傾向があります。

フィラデルフィア連銀製造業景気指数は、アナリストの事前予想とどれだけ乖離しているか（サプライズ）がポイントとなります。

ニューヨーク連銀製造業景気指数は、11項目（非農業部門の就業者数、失業率、製造業の新規受注、製造業の平均賃金、個人所得など、）から構成されます。各項目について1ヶ月前と比較した現状と6ヶ月後の期待を、「良い」「同じ」「悪い」の中から選択させ指数化させたものです。

ニューヨーク連銀製造業景気指数の見方として、0を分岐点に指数がプラスの時は、景気の先行きは明るいと判断されます。その逆に、マイナスだと景気が減速する懸念が高まっていると判断されます。

製造業の景況感を示すアメリカの経済指標は、ISM製造業景気指数、フィラデルフィア連銀製造業景気指数、ニューヨーク連銀製造業景気指数があります。
重要度では、
1：ISM製造業景気指数 （全州をカバー）
2：フィラデルフィア連銀製造業景気指数 （ペンシルバニア州、ニュージャージー州、デラウエア州の3州をカバー）
3：ニューヨーク連銀製造業景気指数 （ニューヨーク州のみカバー）
となっており、カバーしている地域が広いほど重要度も高くなります。

発表する順番は、
1：ニューヨーク連銀製造業景気指数（毎月15日）
2：フィラデルフィア連銀製造業景気指数（毎月第3木曜日）
3：ISM製造業景況指数（毎月第1営業日）
となっています。

この3指標は相関性が強いと考えられていますので、
1：ニューヨーク連銀製造業景気指数でまず大まかな方向性を予測
2：フィラデルフィア連銀製造業景気指数でマーケットのコンセンサスを形成
3：ISM製造業景気指数で実際の景況感を確認する
という流れになる傾向があります。

ニューヨーク連銀製造業景気指数は、アナリストの事前予想とどれだけ乖離しているか（サプライズ）がポイントとなります。

FOMC議事録はFOMCでどのような議論がされたかを公表するものであり、ＦＲＢ（米連邦準備　制度理事会）当局が政策金利を決定する際の背景やインフレ動向、アメリカ経済の見通しをどのように考えているのかなど、今後の米経済と為替相場を見極める上で重要です。

公表直後に為替相場が動くことも多いですが、公表時間は日本時間の午前3時(夏時間)と早朝であるため、前夜にリスク管理を徹底させておく必要があります。

ADP全国雇用者数は、2006年5月から開始された新しい経済指標ですが、月に1回発表される最も重要な指標である「雇用統計」の先行指標として注目されています。注目される理由として、ADP雇用統計の集計方法が米国労働省発表の雇用統計と非常に近い方法を採用しており、雇用統計の 2日前に発表されるためです。

しかし、開始されたばかりの指標なので、「雇用統計の先行指標」と言われていても、「ADP雇用統計が発表した非農業雇用者数と、実際の雇用統計の非農業雇用者数との数は乖離がある場合が多い」ので、雇用統計との相関性が高いとは言えないのが現状です。

それでもADP雇用統計は、雇用統計の事前予想数値と比べて、実際の雇用統計の数値より上回るのか、下回るのか、といった方向性を探る指標として、有益な指標となってきています。 ]]> http://www.fx-compute.com/fx_term/fx1525/feed/ 0 http://www.fx-compute.com/fx_term/fx1517/ http://www.fx-compute.com/fx_term/fx1517/#comments Mon, 29 Mar 2010 14:31:57 +0000 admin http://www.fx-compute.com/?p=1517 消費者信頼感指数 （米国） とは、コンファレンスボード(全米産業審議委員会：Conference-Board)という民間の調査機関が発表する消費者マインドを指数化した指標です。

消費者信頼感指数は消費者の意見をもとに作成されているので、個人消費との連動性が高い指数です。
米国の個人消費はGDPの60％以上を占めるため、米国においては、消費者マインドを示す経済指標が景況感判断の際に重視されます。

5,000人にアンケート調査を行い、現在と半年後の将来の景況感、雇用状況、所得（自動車・住宅についての購入計画）の項目で「楽観 or悲観」で回答された結果を指数化し、毎月25日から月末にかけて発表されます。

消費者信頼感指数の数値が良くなってくると、景気が良くなり、個人消費も高まってくると考えられます。
消費者信頼感指数↑ ⇒ 景気↑ ⇒ 個人消費↑

さらに、消費者信頼感指数が強くなれば、貯蓄を投資に回す人が増え、弱くなれば株式から貯蓄に回す人が増えるという観点から、NYダウとの関連性も強い指標です。

似たような指標にミシガン大消費者信頼感指数というものがありますが、こちらは対象者が500人なので、消費者信頼感指数はより現状の景況感を測る上で信頼性が高いと考えられています。

GDPの内訳 ・個人消費 ・設備投資
・住宅投資
・在庫投資
・政府支出
・純輸出

PCEデフレーターとは、物価上昇分を考慮しない名目の個人消費支出と、物価上昇分を考慮して算出される実質の個人消費支出との差額を調整した値のことです。

名目個人消費支出÷実質個人消費支出で算出されます。

個人消費のうち、変動の大きい食品・エネルギーを除いたPCEコアデフレータは、FRBの物価判断基準において最も重要視される指標になっていて、特に月次での前年比を比べた数字が注目されます。

物価高 → インフレ懸念 → 金利の上昇

米労働省労働統計局（BLS）が米国生産品の販売価格を約1万品目に渡って月ごとに調査し、翌月15日近辺で発表します。

生産者物価指数 は PPI（Producer Price Index）とも呼ばれます。

生産者物価指数は、商品別・製造過程別の指数が発表されます。
さらに、製造過程別は、完成品・中間財・原材料に分類されています。
金融市場では、完成品のPPIで、変動の大きい食品・エネルギーを除いたコア指数が注目されています。

生産者物価指数が上昇すると、物価上昇を意味しますから、インフレ圧力が高まります。その結果、金利が上がるというサイクルから、ドルが買われる材料となります。

生産者物価指数の上昇＝物価上昇 ⇒ インフレ圧力 ⇒ 金利の上昇

民間調査会社ZEWが、6ヶ月先の景気は「良くなるか」「悪くなるか」を機関投資家、金融機関の調査部、市場関係者、アナリストなどに調査し、毎月中旬に発表されます。良いという回答から悪いという回答を引いたもので、0を基準としています。

ユーロ圏の景況感指標としては「Ifo景況感指数」に次いで注目度が高く、ECBの金融政策にも大きな影響を与える場合もあります。また、EW 景況感調査指数は、ifo指数の1週間前に発表されるため、Ifo指数に対する先行性が見られることから重要度が高まってきています。